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サマリー：企業において、人工知能（AI）を活用できる組織文化の構築に取り組む必要性が高まっている。処理しきれない量のデータやメール、チャットなどの「デジタル債務」が増加し、従業員の創造性が損なわれているからだ。AI... もっと見るを活用し、生産性やウェルビーイングの向上を図るには、リソースとトレーニングが欠かせない。本稿ではマイクロソフトでの調査をもとに、AIを活用できる組織文化を構築するために、リーダーが実施すべき3つの取り組みを紹介する。 閉じる
AIを活用できる組織文化の構築
ビジネスリーダーはいま、お馴染みの状態に陥っている。つまり、あまり経験したことのない状況に直面しているのだ。
リモートワークやフレックスワークへのシフトが必要になった時のような、地殻変動ともいえる変化が起きている。人工知能（AI）だ。リモートワークへの急速な転換と同じように、組織がAIをうまく受け入れるかどうか、最大のカギとなるのは、組織の文化だ。
仕事のペースと量は指数関数的に高まり、誰もがその重圧に苦しんでいる。リーダーも、従業員も、AIがその負担を軽減してくれることを切望している。これはマイクロソフトが毎年発行している報告書「ワーク・トレンド・インデックス」の2023年版の最大のポイントでもある。同報告書は、世界31カ国3万1000人の調査とともに、マイクロソフト365の使用状況から集めた生産性に関するデータ数兆件、そしてリンクトインから得た労働市場動向を分析したものだ。
今回調査対象となった従業員の約3分の2は、仕事をこなす十分な時間やエネルギーがないと答えた。その原因は「デジタル債務」にあると、報告書は指摘している。すなわち、私たちの処理能力を超えるデータやメール、チャットが日々交わされているのだ。現代の従業員は、就業時間の60％近くをコミュニケーションに費やしており、創造や工夫に充てる時間は40％しかない。新しい仕事の世界では創造性こそが生産性につながるため、デジタル債務は不都合であるだけでなく、不利益になっている。
AIは、従業員が最も有意義な仕事に集中できるようにすることで、その不利益を解決することができる。マイクロソフトの研究によると、リーダーがAIに望むことのトップ3は、生産性の向上、反復作業の合理化、そして従業員のウェルビーイングの向上だ。巷では、AIが雇用を奪うのではないか、と大いに騒がれているが、人員削減はリーダーが求めることの最下位に位置づけられている。
AIをうまく活用できる組織になるためには、まったく新しい働き方が必要だ。そこで、AIを活用できる組織文化を構築するために、リーダーが今日からできる3つの取り組みを紹介しよう。
不安ではなく好奇心を持って挑む
AIは、人間とコンピュータに新しい交流のモデルを示す。これまでのコンピューターとの関わり方は、電卓との関わり方に似ていた。つまり、質問をしたり、指示を出したりすると、答えを返してくれるのだ。だが、AIを使えば、コンピューターはコパイロット（副操縦士）に近い存在になる。したがって、新しい形の関係を育み、質問のタイミングや方法を学び、ファクトチェックの重要性を知る必要がある。
変化を恐れるのは人間の自然な反応だ。AIが自分の仕事にとって何を意味するのか、従業員が不安を感じるのは無理もない。マイクロソフトの調査では、AIに自分の仕事が奪われると懸念する従業員は49％に上るが、AIへの期待はそれを上回る。従業員の70％が、仕事量を減らすために、仕事の一部をAIに任せることに非常に前向きな姿勢を示したのだ。
恐怖心を抱いて仕事をしても、プラスになることはあまりない。好奇心を持つ文化を育めば、AIにできることや苦手なことを含め、AIの仕組みについて従業員の理解を促せる。この理解は実体験から始まる。従業員にAI検索や、知的な文章作成支援や、スマートカレンダーなどのAIツールを安全かつ確実に試すことを促して、好奇心を行動に移すよう奨励しよう。
職務や機能によってAIの使い方やメリットは異なるため、従業員がそうしたツールに慣れ親しんでいるうちに、AIがどのようにプロセスを改善したり、変更したりできるか従業員に考えるよう、促そう。それが新しい仕事のやり方を発見するきっかけになるはずだ。
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